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5割の企業が増収だが、収益性が向上したのは全体の1割に満たず―。19年度の冷凍野菜事業は比較的堅調に推移したが、物流費や人件費の高騰により収益性は依然厳しい。
 さらに、3月以降は新型コロナウイルス感染拡大防止のため休校や外出の自粛が続いており、給食や外食向けの需要が激減。家庭用の需要は拡大傾向にあるものの、先行き不透明な状況が続いている。


詳細は「月刊 低温流通」で紹介しています。
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